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東日本大震災から15年 地震への備えを改めて考える 感震ブレーカーや防災グッズ、行動計画も忘れずに

東日本大震災の発災から間もなく15年を迎える。この節目に、防災アドバイザーの松尾一郎さんとともに、地震リスクと防災について改めて考えてみたい。
地震にもそれぞれ特徴がある
2011年の東日本大震災と2024年の能登半島地震。いずれも震度6強以上の揺れだったが、それぞれ異なる特徴を持っている。
能登半島地震は直下で発生した地震で、揺れが急激に立ち上がった。一方、東日本大震災は陸側プレートがずれ、少し時間をかけて揺れ始める海溝型地震の特徴を示している。
防災マイスターの松尾一郎さは「直下地震は私たちが暮らす地盤の真下で断層破壊を起こす。揺れがドーンときて激しい揺れになる。特に能登は北部が4メーター近くずれ上がった」と解説する。
地震によって揺れ始めるまでの時間に違いがある。能登半島地震では震度5以上になるまで3秒から4秒の猶予があり、「多少3秒、4秒でも猶予があることで、命が助かる事例はたくさんある」と松尾さんは話す。
もう一つ重要なことは、住んでいる地域によって地震リスクが違ってくるということだ。「2025年、あれから14年たっても福島県下全体で揺れている。特に西側の地域は地震が増えているので注意が必要」と松尾さんは指摘する。

建物の防災「感震ブレーカー」に注目
揺れ始めるまでの時間に違いがあるということは、できることにも違いが出てくる。
すぐに大きな揺れに見舞われた能登半島地震以降、国が積極的に設置を勧めているのが「感震ブレーカー」だ。能登半島地震では輪島市で大規模な火災が発生した。はっきりとした原因は不明だが、消防庁によると電気が原因だった可能性が高いと考えられている。
こうした火災を受けて国が推奨しているのが「感震ブレーカー」。震度5強相当の揺れを感知すると、自動で電気を遮断する装置だ。分電盤に後付けできるものや簡易的なものなど様々なタイプがある。
福島市消防本部によると、福島市は設置の補助対象にはなっていないため、ホームページなどで設置を勧めている状況にとどまっている。

防災グッズは季節に合わせて
災害への備えはほかにも。防災グッズを季節に合わせて準備しておくことも重要だ。冬の避難で困るのが寒さ。停電の恐れもあるので、暖をとれるものを準備しておくと安心だ。
カイロは使用する有効期限が記載されているので、定期的に確認して入れ替えるようにしてほしい。非常用アルミシートも役に立つ。保温性が高いので、ブランケットなどとして使用すると寒い日には有効だ。
またフードボックスは、中に発熱剤が入れ水を注げば、火を使わずにレトルト食品などを安全に温めることができる。普段は食品の収納容器としても使える便利グッズだ。

避難行動も重要
災害時に発生するリスクを段階に応じて想定し、「いつ」「誰が」「何をするのか」をあらかじめ決め整理したタイムライン。多くの犠牲者を出した2011年の「紀伊半島豪雨」を受け、三重県紀宝町が全国に先駆けて導入した。被害が出る前に、早め早めの避難行動が根付くきっかけとなった。
タイムラインはその後全国に広まっていて、普及を後押ししているのがタイムラインの第一人者・松尾一郎さんだ。松尾さんは「タイムラインはすべての災害において"いのちを守る行動"を考える際の道具になり得る」と話す。

今から始める防災
2025年12月に発生した青森県東方沖を震源とするマグニチュード7.5の地震では、タイムラインなどの防災が特に呼びかけられる状況に直面した。
この地震を受けて、気象庁などが初めて発表したのが「北海道・三陸沖後発地震注意情報」。新たな大地震が発生する可能性が平常時より高まったとして、福島県内の沿岸部の市町村にも直ちに避難行動がとれるよう「特別な備え」が1週間程度求められた。
松尾さんは「ぜひタイムラインを今、地震タイムラインを作成し、備えていただければ」と呼び掛けている。東日本大震災から15年という節目を機に、改めて家族で防災について考えてみてはいかがだろうか。


























